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健康関連情報ブログ
がん対策基本計画を閣議決定 がん死亡率を２０％減らす 基本計画の案をまとめた「がん対策推進協議会」に、がん患者が参加したのが大きな特徴だった。内容は、がん診療連携拠点病院を全国に３６０以上設け、外科手術に加えて放射線療法や抗がん剤による化学療法もできるよう整備。モルヒネなど医療用麻薬で痛みを和らげる緩和ケアも普及させるなどとしている。 一方、基本計画には課題も多い。乳がんや大腸がんで現在２０％前後の検診受診率を「５年以内に５０％以上にする」などの数値目標も盛り込まれているが、どう実現していくかなどは書かれていない。たばこ対策について、協議会は「喫煙率を半減する」との意見で一致したが、業界などの反対を受けて数値目標を盛り込むのは見送られた。 PR 野菜・果物の健康新常識 「“特定の野菜”ではなく、“いろいろな野菜、果物をたくさん食べること”が大切」と山氏。 免疫力を強める潜在能力では淡色野菜が強い、という結果がでましたが、からだにとってはビタミンやほかの栄養素も必要であり、当然のことながら緑黄色野菜もきちんととる必要があります。 「1つの野菜に含まれる成分を考えたときに、ビタミン、抗酸化作用、、免疫力を高める効果などによってそれぞれ序列は違います。ですから、1つの食材にこだわるのではなく、いろいろな野菜を食べることが大切。さまざまな成分が複合することによるメリットもありますから」と。 最近は、ファイトケミカルの成分のみを抽出したサプリメントも販売されていますが、「なんらかの目的があって試すのは悪いことではありませんが、あくまでも食べることが主体。サプリメントは不足分を補うような方法で」（山氏） 調理法については、野菜といえば生野菜という思い込みは禁物です。確かにビタミンCなど加熱に弱いものもありますが、さまざまな種類の野菜をたっぷりと食べるためには、火をとおしたほうが簡単です。幸い、ファイトケミカルは加熱によって壊れることはありませんから、さまざまな調理法で野菜料理を楽しみましょう。 「貧血の予防のために鉄分を多くとる」といわれるように、栄養学や医学では、血液＝赤血球という図式ができています。「しかし実際には、赤血球のない生物はいても、白血球のない生物は存在しないことからもわかるように、じつは白血球のほうが大切」。白血球のもっとも基本的なはたらきは、古くなったり編成した細胞を処理することにあるのだといいます。 （記事提供：保健同人社） 「食育」で社会的責任果たす 「食の安心、安全に対する消費者の要求はかつてないほど高まっている。その中で、食肉の生産から加工、販売まで一貫して手がけている当社のビジネスモデルは大きな武器になる。これまで蓄積してきた食品加工の技術も財産だ」 －－食肉業界は輸入牛肉を国産と偽った牛肉偽装問題で揺れた。業界トップとして、企業の社会的責任をどう考える 「食品を世に送り出すだけでなく、『食育』やスポーツ支援などの社会的な責任を果たしていきたい。重視するのは実践と検証だ。結果は大切だが、大事なのはプロセスだ。過程がよければ、いずれ結果はついてくる」 －－海外事業の今後の展開は 「成長戦略を描くうえで海外は重要。２、３年かけて事業拡大に取り組んでいく。アジアやオーストラリアで生産した商品を欧米などに輸出する三角貿易を、さらに充実させる。中国も市場として無視できない。沿岸部を中心に、現地パートナーを探して進出を図るつもりだ。グループ発の商品を海外に売り込み、グローバル競争に勝ち抜くことができる企業集団にしていきたい」 －－成長戦略のカギとなるのは何か 「本社の企画、開発部門を強化することが何より大事だ。グループ１１８社、約２万８０００人の従業員が一丸となり、工場、営業部隊の再編をはじめとする構造改革を進めているが、まだ道半ば。しかも、人口減少をはじめとする経営環境の厳しさが増していくことを考えると、これまで以上に戦略立案が大切だ」 －－では、どんな具体策を描いているのか 「原材料費は高止まりが続き、市場環境も決してよくはない。でも、こうした条件は同業他社も同じ。むしろ、厳しいからこそビジネスチャンスも生まれる。食生活に対する意識が高い団塊の世代が定年退職することで生まれる消費の流れにもしっかりと目を配る。国産原料にこだわったハム・ソーセージの新ブランド『美ノ国（うつくしのくに）』をはじめ、多少値段は高くとも付加価値をつけた商品の品ぞろえを充実させて、新しい流れに対応していきたい。そうすれば、平成２０年３月期に目標としている連結売上高１兆円を達成できると思う」 ◇ 鍵握る海外展開 ここ数年は米国産牛肉のＢＳＥ（牛海綿状脳症）問題、鳥インフルエンザの発生で守勢に立たされてきた。しかし、構造改革によってようやく「攻め」に転じる態勢が整い、平成１９年３月期連結決算では増収増益を果たした。国内市場が収縮するなど厳しい経営環境の下、さらなる成長を図るには海外展開のスピードアップをはじめとする具体策の立案と実行が鍵になる。（若狭弘） ■小林浩（こばやし・ひろし） 昭和４４年日本ハム。輸入食肉事業などに携わり、関連企業本部事業統括部長や取締役常務執行役員加工事業本部長を経て、平成１９年４月から現職。広島県出身。６０歳。 (2007/06/14 08:56『Sankeiweb』) 昨年８８６人 総数は９年連続３万人 前年より３９７人（１・２％）減ったものの、依然として高止まりの状態が続いている。６０歳以上と１９歳以下が前年より増え、中でも「学生・生徒」は８８６人で、１９７８年の統計開始以来で最多となった。動機は、景気回復を反映して借金苦などの経済問題は減少したが、健康、勤務、学校問題などが増加した。 男女別では、男が２万２８１３人（前年比３・１％減）、女が９３４２人（同３・７％増）。年齢別では、６０歳以上が１万１１２０人（同２・１％増）で最も多く、５０歳代７２４６人（同４・５％減）、４０歳代５００８人（同３・８％減）の順。 一方で、１９歳以下は６２３人で２・５％増え、小学生は１４人（前年比７人増）、中学生８１人（同１５人増）、高校生２２０人（同５人増）。 遺書があった１万４６６人の動機をみると、「健康」が４３４１人（前年比４・７％増）で最も多かった。１０４３人（同３・２％増）の「家庭」、７０９人（同８・４％増）の「勤務」、９１人（同２８・２％増）の「学校」を合わせた４項目は、いずれも統計のある９８年以降で最多となった。 特に学校問題の増加は著しく、警察庁では、今年１月から動機に「いじめ」を新設して調査している。 一方、動機で２番目に多かった「経済・生活」は３０１０人で７・５％減。ただ、４０歳代と５０歳代はこの理由が最も多く、中高年の経済的な困窮ぶりがうかがえる。 （2007年6月7日 読売新聞） ［PR］ 「日本一酷暑の街」大阪を冷やせ ミスト散布は、水道水に通常の１０倍以上の圧力を加え、小さな穴のあいたノズルから直径数十マイクロメートル（１マイクロメートルは１０００分の１ミリ）の水粒子を噴射。気化する際に、周囲の熱を奪う性質を利用して気温を下げる。粒子は細かく、触れてもぬれないという。 市が昨夏に実施した大阪大との合同実験では、配水場の屋外の１７００平方メートルの敷地にノズル約４００個で散布。その結果、最大９度、平均で３度の冷却効果があったという。 市はミスト散布のモデル事業を、１８日から９月中旬まで、ミナミの心斎橋筋商店街（中央区）やＪＲユニバーサルシティ駅（此花区）などで段階的に実施。８月開幕の世界陸上大阪大会の会場となる長居陸上競技場（東住吉区）のマラソンや競歩のコースでも、１００～２００マイクロメートルと大きめの水粒子を散布し、選手らの過度の体温上昇を抑える。 ノズル２００個で１０時間噴霧した場合の水量は２．４トンで、水道料金は２００円程度。現在は、水道使用量が増えるほど基本料金も割高になるため、市は導入促進をにらみ、ミスト専用メーターの設置を検討する。 一方、つる植物で建物に「緑のカーテン」をつくる実験は、大阪府が５月から府内の６市７カ所で始めた。安価で手軽に外壁を覆う手法として、成長の早い１年生の植物に目を付けた。 府は昨春、敷地面積千平方メートル以上の建物を新築・増改築する際に敷地面積の１０～１５％程度を緑化するよう条例で義務付けた。屋上や壁面を緑化するビルも増え始めたが、散水設備などで、１平方メートルあたりの費用が数万円かかる難点がある。一方、ゴーヤなどで緑化した場合は、園芸用の苗や土、プランター、ネットなどを使うため、費用は１平方メートルあたり約９２０円で済むと試算する。 府は枚方、堺、茨木、四條畷、大東、八尾の計６市の小学校や幼稚園、事業所などに頼んで、ゴーヤ、きゅうり、ヘチマ、朝顔、サツマイモなどを育てる実験を行う。 昨年、庁舎にヘチマの「カーテン」を垂らした東京都板橋区では、日なたより１２～１３度ほど気温が下がる効果を確認。同様の取り組みを始めた枚方市では、市立樟葉幼稚園の遊戯室の窓や壁をゴーヤが覆った。前川なをみ園長は「涼しげだし、子どもたちは実がなって大喜びでした」と話す。 府は植える時期や水やりの方法を変えて約３０パターンの育て方を試し、年内に結果をネットで公表して普及を図る。 |
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